Salesforceの請求額を見て、「こんなにかかるのか」と驚いたことはないでしょうか。費用を抑えたくても、どこから手をつければよいのか分からない方も多いと思います。
Salesforceの費用が膨らむ理由は、ライセンスの数やプランだけではありません。使っていない契約が残っていたり、サポートや追加機能、保守に費用がかかっていたりと、会社によって事情はさまざまです。まずは請求の内訳と、実際にどの機能を誰が使っているのかを確認する必要があります。
契約を見直すだけで費用を抑えられる会社もあれば、Salesforceが自社の業務や運用体制に合っていない会社もあります。後者であれば、ほかのCRMへの乗り換えも選択肢です。Salesforceの標準契約では、契約期間の途中でライセンス数を減らせません。 自社の注文書に別の条件がないか確認したうえで、更新直前ではなく早めに動くことが大切です。
筆者は30人規模の会社でSalesforceからZoho CRMへの移行を主導し、現在もZoho CRMの構築と運用を担当しています。この記事では、現在の料金と30人で利用した場合の試算をもとに、Salesforceを続けながら費用を見直す方法と、乗り換えを考える目安を解説します。
Salesforceが高いと感じる原因は4つある
Salesforceの請求額には、契約内容だけでなく、導入後の使われ方や運用体制も影響します。まず確認したいのは、契約しているライセンスや機能が実際に使われているかどうかです。
Salesforceに限らず、契約したクラウドサービス（SaaS）が使われないまま残るケースは少なくありません。Zyloの2026年SaaS Management Indexでは、調査対象企業におけるSaaSライセンスの平均利用率は54％でした。自社でも、契約人数と実際に利用している人数に差がないか確認してみてください。
使っていないライセンスや追加機能が見つかれば、次の契約更新で見直しましょう。一方、不要な契約を整理しても負担が大きい場合は、選んでいるエディションやSalesforceそのものが自社に合っていない可能性があります。何にお金を払い、どこまで使えているかを確認することが、費用を見直す第一歩です。
①使っていないライセンスを契約したままにしている
Salesforceの費用が高くなる理由の1つ目は、使っていないライセンスを契約したままにしていることです。
Salesforceは、実際にログインした人数ではなく、契約した製品とライセンス数に応じて料金がかかります。Salesforceの標準契約でも、料金は実際の利用量ではなく、購入したサービスに基づくと定められています。そのため、使っていないアカウントが残っていても料金は自動的には下がりません。
退職・異動した社員のアカウントや、閲覧にしか使っていない人へ、営業担当者と同じライセンスを付けたままにしていないでしょうか。Enterpriseを30人分契約している会社で5ライセンスが不要なら、定価ベースで月額10万5,000円、年間126万円の見直し余地があります。
ただし、ログインがなくても、API連携や月次業務に必要なユーザーもあります。ユーザー一覧と最終ログイン日だけで判断せず、現在の担当業務やシステム連携も確認してください。誰が何のために使っているのかを整理すると、次の更新で減らせるライセンス数が分かります。
②必要以上に高いエディションやライセンスを選んでいる
Salesforceの費用が高くなる理由の2つ目は、業務に必要な機能よりも高いエディションやライセンスを契約していることです。
Pro Suiteは1ユーザーあたり月額12,000円、Enterpriseは21,000円です。30人全員をEnterpriseからPro Suiteへ変更できる会社なら、定価ベースで年間324万円の差が出ます。
もちろん、料金だけを見て下位のエディションへ変更することはできません。エディションによって、利用できるAPIや自動化、権限設定などが異なります。現在使っている機能を確認せずに変更すると、外部システムとの連携や日々の業務が動かなくなるおそれがあります。
一方で、全員が同じライセンスを使う必要がない会社もあります。たとえば、営業担当にはSalesforceの営業向けライセンスを残し、社内アプリや一部のデータだけを使う人にはPlatform系ライセンスを組み合わせる方法があります。現在の定価はPlatform Starterが月額3,000円、Platform Plusが12,000円です。
Platform系ライセンスで使える機能は限られるため、商談や見込み客を扱う人まで一律に変更することはできません。利用者ごとの仕事内容を確認し、その仕事に必要な機能を備えたライセンスを選びましょう。
③サポートや追加機能、構築・保守の費用が積み上がっている
Salesforceの費用が高くなる理由の3つ目は、ライセンスのほかに、サポートや追加機能、構築・保守などの費用がかかることです。
料金ページに表示されているライセンス単価だけでは、導入後に支払う総額は分かりません。実際には、初期構築、追加製品、サポート、ストレージ、日々の保守にも費用がかかります。これらをすべて合計した金額を「総保有コスト」と呼びます。Salesforce公式の料金解説でも、ライセンス費、構築費、追加機能、Success Plan、ストレージ超過費の5つに分けて紹介しています。
特に見落としやすいのが、追加サポートです。問い合わせ対応や専門家の支援を受けられるSuccess Planのうち、Premierの料金は対象ライセンス料の30％です。Enterpriseを30人で使う場合、年間756万円のライセンス費に、Premierの年間226万8,000円が加わります。構築や追加機能を含める前でも、合計は年間982万8,000円です。なお、UnlimitedにはPremierが含まれています。
| 費目 | 確認するもの | 膨らみやすい状態 |
|---|---|---|
| 基本ライセンス | エディション、数量、単価 | 全員に同じ上位ライセンスを付けている |
| Success Plan | Standard、Premier、Signature | 利用していない支援を継続している |
| Sandbox | 種類、数量、契約条件 | 本番同等の検証環境を常時維持している |
| 追加機能 | Salesforce製品、AppExchange | 導入目的と利用者が分からなくなっている |
| ストレージ | データ、ファイル、バックアップ | 古いファイルや重複データを保存し続けている |
| 構築・保守 | パートナー費、社内工数 | 小さな変更も外部へ依頼している |
契約書や請求書を集めたら、Salesforceに1年間で支払っている総額を出し、実際に使っている人数で割ってみてください。1人あたりの総保有コストを出すと、ほかのCRMへ乗り換えた場合にどれくらい差が出るのかを比べやすくなります。
④Salesforceが自社の業務や運用体制に合っていない
Salesforceの費用が高くなる理由の4つ目は、自社の業務に対して機能が過剰だったり、運用を担える人材が不足していたりすることです。
Salesforceは、部門をまたぐ複雑な業務や細かな権限設定に対応でき、独自開発や外部サービスとの連携もできます。こうした機能を活用する会社にとっては、費用に見合う製品です。
一方、顧客情報や商談、活動履歴の管理が中心の会社では、高度な機能を使わないままになることがあります。また、設定や開発に専門知識が必要なため、社内に管理者や開発者がいない会社では、小さな変更のたびに外部の支援会社へ依頼する費用もかかります。
会社の人数だけでは、Salesforceが合うかどうかは判断できません。10人の会社でも、複雑な承認や独自開発が事業に欠かせないならSalesforceが向いています。反対に、100人で利用していても、標準的な営業管理が中心なら、よりシンプルなCRMで足りる可能性があります。Salesforceを使い続けるかどうかは、業務の複雑さと、社内で運用できる体制があるかを基準に判断しましょう。
Salesforceの現行料金を30人で試算する
Salesforceを30人で利用した場合、年間のライセンス費はPro Suiteで432万円、Enterpriseで756万円です。
2026年8月時点の定価を、30人で1年間利用した場合に換算すると次のようになります。
| 現行プラン | 1ユーザー月額（税抜） | 30人で利用した場合の年額（税抜） |
|---|---|---|
| Pro Suite | 12,000円 | 432万円 |
| Enterprise | 21,000円 | 756万円 |
| Unlimited | 42,000円 | 1,512万円 |
| Agentforce 1 Sales | 66,000円 | 2,376万円 |
表の金額は、1ユーザーあたりの定価に30人分と12か月分を掛けたものです。割引、追加製品、Success Plan、導入・保守費は含めていません。実際の支払額は契約内容によって変わるため、自社の注文書や請求書も確認してください。最新の定価はSalesforce公式料金ページで確認できます。
Salesforceの料金を検索すると、現在とは異なるプラン名や価格が表示されることがあります。2025年の価格改定前は、Professionalが月額9,600円、Enterpriseが19,800円、Unlimitedが39,600円でした。ただし、旧Professionalと現在のPro Suiteは、名前だけが変わった同じプランではありません。機能にも違いがあるため、自社の見積書に記載された製品名を確認してください。
Salesforceは2023年8月に対象製品を平均9％値上げし、2025年8月にもEnterpriseやUnlimitedなどを平均6％値上げしました。更新見積もりが届いたら、現在の注文書と比べて、製品名・単価・数量のどれが変わったのかを確認しましょう。値上げによる増額と、契約内容の変更による増額を分けると、見直すべき項目が分かります。
Salesforceを使い続けながらコストを下げる5つの方法
Salesforceの費用を下げるときは、値引き交渉より先に、使っていないライセンスや追加契約がないかを確認しましょう。
利用状況や契約内容の確認は、更新を待たずに始められます。一方、ライセンス数や契約内容を実際に変更できるのは、原則として契約更新のタイミングです。更新直前に慌てないよう、今できる確認と更新時に行う変更を分けて進めるのがおすすめです。
5つの見直し項目と、行うことを整理すると次のようになります。
| 見直す項目 | 今確認すること | 更新時に変更すること |
|---|---|---|
| 未使用ライセンス | ログイン状況と担当業務 | 不要なライセンスを減らす |
| ライセンスの種類 | 利用者ごとに必要な機能 | ライセンスの種類と数を変える |
| サポートとSandbox | 過去1年間の利用実績 | 不要な契約を外す |
| 追加機能とストレージ | 契約内容と使用量 | 不要な契約を外す |
| 更新条件 | 注文書と各種期限 | 希望する条件を交渉する |
①ログイン履歴から使っていないライセンスを確認する
Salesforceの費用を下げる1つ目の方法は、ログイン履歴を見て、使っていないライセンスを確認することです。
この確認は、契約更新を待たずに始められます。Salesforceの設定画面から過去6か月分のログイン履歴をダウンロードし、ユーザー一覧や人事情報と照らし合わせましょう。
ログイン履歴を確認したら、利用者を次の4つに分けます。
- 今後も現在のライセンスを使う人
- 退職や異動などで、今後は使わない人
- 閲覧が中心で、ライセンスの変更を検討できる人
- APIや外部連携に使っており、通常のログインがなくても必要な人
ただし、「90日間ログインしていない」という理由だけで利用を止めてはいけません。月次処理やAPI連携に使われているユーザーもあるためです。そのユーザーが所有するレコード、レポートの購読、外部連携、承認フローの担当も確認してください。
ログイン履歴と現在の使われ方を確認し、次の更新で減らせるライセンスを一覧にしておきましょう。
②利用者の仕事内容に合わせてライセンスを選び直す
Salesforceの費用を下げる2つ目の方法は、利用者の仕事内容に合わせて、ライセンスの種類を選び直すことです。
Salesforceのエディションは、会社全体で利用できる機能を決めます。一方、ユーザーライセンスは、利用者ごとに使える機能を決めます。商談の作成、見込み客の更新、レポートの編集、API連携など、普段行っている仕事を書き出してみましょう。
| 利用者 | 必要な操作 | 見直しの方向 |
|---|---|---|
| 営業担当 | リード、取引先、商談、売上予測 | Sales向けライセンスを維持 |
| 管理職 | 集計結果の確認、一部の承認 | 閲覧方法や対象ライセンスを再検討 |
| バックオフィス | 取引先と社内アプリの利用 | Platform系ライセンスを候補にする |
| 外部連携 | APIによるデータ更新 | 連携方法と専用ライセンスを確認 |
変更するライセンスの候補が決まったら、Sandboxで権限や普段の作業を再現し、業務に支障が出ないか試しましょう。利用できる機能は、Salesforceの営業担当者や契約パートナーにも書面で確認しておくと安心です。
料金だけでライセンスを選ばず、普段の仕事に必要な機能を使えることを確かめてから変更しましょう。
③Success PlanとSandboxが本当に必要か確認する
Salesforceの費用を下げる3つ目の方法は、Success PlanとSandboxの利用状況を確認し、必要な契約だけを残すことです。
まず、過去1年間の問い合わせ履歴を確認します。Standard Success Planはライセンスに含まれていますが、Premierは対象ライセンス料の30％です。24時間365日の重大障害対応や専門家の支援をどれだけ利用したか、社内だけでは対応できなかった問い合わせがあったかを振り返りましょう。
Sandboxについては、現在の開発方法と今後の予定を確認します。本番に近いデータを持つ環境が常に必要なのか、部分コピーや開発用の環境で足りるのかを、開発担当者と相談してください。
一度外した後で必要だと分かると、サポートや開発に支障が出る可能性があります。過去の利用実績と今後の予定を確認し、使う予定がない契約だけを更新時に外しましょう。
④使っていない追加機能とストレージを見直す
Salesforceの費用を下げる4つ目の方法は、追加機能の利用状況と、ストレージを使っている原因を確認することです。
Salesforce本体とは別に契約している製品やAppExchangeアプリについて、どの部門が何に使っているのかを確認しましょう。利用者が見当たらなくても、自動処理や帳票の出力に使われている場合があります。契約を外す前に、Salesforceの管理者と利用部門の両方へ確認してください。
ストレージは、添付ファイル、メール、重複レコード、連携ログなど、何が容量を使っているのかを調べます。不要なデータを削除したり、古いファイルを別の場所へ移したりすれば、ストレージの追加購入を避けられることもあります。
使っていない追加機能を外し、ストレージが増え続ける原因を解消してから、次の契約内容を決めましょう。
⑤契約更新の6か月前から準備する
Salesforceの費用を下げる5つ目の方法は、契約更新の6か月前から、次の契約内容を準備することです。
Salesforceの標準契約では、原則として契約期間の途中で購入数量を減らせません。更新直前に使っていないライセンスが見つかっても、利用部門への確認や新しい見積もりの取得が間に合わない可能性があります。
自社の注文書に別の条件があれば、そちらが優先されます。更新日、自動更新を止めるための通知期限、数量を変更できる期限、値上げの上限を、法務や購買担当者と確認してください。
IT契約の交渉を支援するUpperEdgeも、2023年の解説で更新日の少なくとも6か月前から準備するよう勧めています。実務では次の順番で進めると、社内確認と見積もりを並行できます。
| 時期 | 実施すること |
|---|---|
| 更新6か月前 | 契約書と注文書を集め、利用実態を調べる |
| 更新5か月前 | 必要な製品、エディション、数量を決める |
| 更新4か月前 | 継続案と乗り換え案の総保有コストを比較する |
| 更新3か月前 | Salesforceへ変更要望を伝え、見積もりを取得する |
| 更新2か月前まで | 社内承認を終え、契約条件を書面で確定する |
必要な製品とライセンス数を先に決めておけば、提示された見積もりに不要な契約が含まれていないか、希望した条件が反映されているかを確認できます。
不要な契約をすべて外しても、Salesforceのライセンス単価そのものは変わりません。5つの方法を試しても負担が大きい場合は、契約内容だけでなく、Salesforceが自社に合っているかを見直しましょう。
Salesforceから乗り換えるべきかの判断基準
Salesforceからの乗り換えを検討する目安は、不要な契約を整理しても費用が高く、運用の負担も減らないことです。
使っていないライセンスや追加機能が原因なら、まずは契約内容を見直しましょう。製品を変えても、利用状況を確認しなければ、同じように不要な契約が増える可能性があります。
一方、必要な機能だけを残しても費用が高い場合や、社内だけでは運用できず外部への依頼が続く場合は、ほかのCRMと比較する段階です。
複雑な業務をSalesforce上に作り込んでおり、社内に管理者や開発者がいる会社なら、使い続ける方が合理的な場合もあります。Salesforceは、IDCの2026年調査で13年連続のCRM市場シェア1位となっており、2025年の世界シェアは20.0％でした。機能や専門人材が豊富なことは、Salesforceを使い続ける利点です。
自社がどちらに近いか、次の5項目を確認してみてください。
| 確認すること | Salesforceを続けやすい | 乗り換えを検討しやすい |
|---|---|---|
| 業務 | 部門横断の複雑な承認や例外が多い | 標準的な顧客・商談管理が中心 |
| 開発 | ApexやAppExchangeの仕組みが中核 | 設定画面と軽い自動化で十分 |
| 体制 | 管理者や開発者を確保できる | 兼任の担当者だけで運用したい |
| 費用 | 高い自由度が売上や効率に直結する | 未使用機能と外注費が多い |
| 移行 | 再構築や停止の影響が大きい | 標準データを中心に移せる |
判断に迷う場合は、Salesforceを続けた場合と、ほかのCRMへ乗り換えた場合の3年間の総額を比べましょう。
3年間の総額 = ライセンス費 + 追加製品 + 構築・保守 + 社内工数 + 移行費
乗り換える場合は、初年度にデータ移行や設定、社員教育の費用がかかります。それでも、2年目以降に減る費用で回収できるなら、乗り換えを検討する価値があります。独自開発の作り直しに多額の費用がかかる場合は、Salesforceの契約を見直して使い続ける方が安くなることもあります。
Salesforceを続けるか乗り換えるかは、月額料金だけで決めず、3年間の総額と業務への影響を比べて判断しましょう。
おすすめの乗り換え先はZoho CRM
顧客や商談の管理が中心で、社内の担当者がCRMを運用したい会社には、乗り換え先としてZoho CRMがおすすめです。
Zoho CRMでは、顧客・商談管理、レポート、業務の自動化など、営業活動に必要な機能をSalesforceより低い料金で利用できます。
Zoho CRMの料金は、年間契約時の税抜月額で次のとおりです。
| プラン | 1ユーザー月額 | 30人の年額 |
|---|---|---|
| 無料 | 0円、3ユーザーまで | 対象外 |
| スタンダード | 1,760円 | 63万3,600円 |
| プロフェッショナル | 3,260円 | 117万3,600円 |
| エンタープライズ | 5,660円 | 203万7,600円 |
| アルティメット | 7,360円 | 264万9,600円 |
Salesforce EnterpriseとZoho CRMのエンタープライズを30人で利用した場合、ライセンス費だけで年間552万2,400円の差があります。
ただし、2つの製品で使える機能は同じではありません。データ移行や設定の作り直しにも費用がかかるため、552万2,400円がそのまま削減額になるわけではありません。移行にかけられる予算を考えるときの目安として使ってください。
Salesforceの代わりになる製品は、Zoho CRMだけではありません。kintoneのスタンダードコースは、10ユーザー以上で1ユーザーあたり月額1,800円です。営業、マーケティング、顧客対応をまとめたい会社なら、HubSpotも候補に入ります。HubSpotは利用する製品と席数によって料金が変わるため、必要な機能を決めてから見積もりを取る必要があります。
Zoho CRMとSalesforceの機能や使い勝手の違いは、次の記事で詳しく紹介しています。
Zoho CRMにも向き不向きがあります。部門をまたぐ複雑な業務や、Salesforceで独自開発した仕組み、特定のAppExchangeアプリが事業に欠かせない場合は、移行にかかる費用や負担が料金差を上回るかもしれません。
無料トライアルでは、自社で使っている項目や権限、自動化、外部連携の一部を設定し、普段の業務を再現してみましょう。必要な業務を問題なく行えて、3年間の総額も下がるなら、Zoho CRMへの乗り換えを具体的に検討できます。
Zoho CRMを無料で試す
まとめ
Salesforceの費用が高くなる主な原因は、次の4つです。
- 使っていないライセンスを契約したままにしている
- 必要以上に高いエディションやライセンスを選んでいる
- サポートや追加機能、構築・保守の費用が積み上がっている
- Salesforceの機能や運用方法が自社に合っていない
使っていないライセンスや追加機能が原因なら、Salesforceを使い続けながら費用を下げられます。まずはログイン履歴と注文書を確認し、次の更新で減らせる契約を一覧にしましょう。
不要な契約を外しても費用や運用の負担が大きい場合は、ほかのCRMと比較します。月額料金だけではなく、移行費や保守費を含めた3年間の総額と、普段の業務を問題なく続けられるかを確認してください。
乗り換えを検討する場合は、SalesforceからZoho CRMへ移行する全体の流れも確認し、契約更新の6か月前から準備を始めるのがおすすめです。
まずは次の契約更新日を確認し、ログイン履歴と注文書を集めるところから始めましょう。